超賤頭

https://kotobukibune.at.webry.info/202109/article_11.html

引用ここから

5月4日、OECDは「21世紀の読者像(21st-Century Readers)」という報告書を発表し、デジタル時代における事実と意見を区別する能力(リテラシー)について分析しています。

2018年、OECDは生徒の学習到達度調査(PISA:Programme for International Student Assessment)の中で「有名な携帯電話会社から『スマートフォンが当たりました。リンクをクリックしてフォームにあなたの情報を記入すればスマートフォンを送ります』というメールが届いた時、『なるべく早くリンクをクリックしてフォームに書き入れる』のは適切か、それとも不適切かを問う設問がありました。

その結果、日本の高校生は75.6％と世界43ヶ国の中で、もっとも「不適切」とする回答が多く、疑り深い気質を示しているという結果となりました。

一方、「不適切」とする割合が比較的小さいのは、メキシコ、ハンガリー、チリや韓国です。

情報の「信憑性」を判断する場合に重要なのは、その情報の中から「事実」と「意見」を区別することとも言われています。

2018年の生徒の学習到達度調査(PISA)では、それを調査するための「ラパヌイ島(イースター島)設問」というのがありました。これは、アメリカの進化生物学者であるジャレド・ダイアモンド氏が2004年に著した『文明崩壊』の書評文の中に登場する「ラパヌイ島」に関する記述を読み、文中の「事実」と「意見」をきちんと分けて理解しているかを試す設問です。

この設問に対する正答率を各国毎にみていくと、最も高いのがアメリカで69.0％、次いでイギリスの65.2％でした。日本は47.9%とOECD諸国内で中位。韓国は25.6%と最下位でした。

このOECDの2018年の生徒の学習到達度調査(PISA)では、日本は、読解力、数学、科学の各科目で成績が低下し、特に読解力は2015年の世界8位から15位へと大きく順位を下げたということで、「日本の15歳『読解力』15位に後退」、「『読解力』15位に急降下、『数学』『科学』トップレベル維持」などと、メディアが話題にしたことがあります。

けれども、実はこの年の調査から、デジタル時代に重要となってきている成績評価の要素として、ネットなどで得られる情報の「信憑性」を正しく疑えるかという点を新たに導入されたのもその一因であるとも指摘されています。先に紹介した「ラパヌイ島(イースター島)設問」での日本の正答率は47.9％と米英より低いのみならず、シンガポールや香港よりも低く、それが足を引っ張ったというのですね。

引用ここまで

超賤人は、史実とか事実関係には全く興味がない。

全てが嘘と捏造である。

被害者ビジネスには史実や事実はむしろ邪魔になる。

その上に、頭がおかしい火病の持ち主だらけなので、事実と意見の区別ができない。

南地用船の新聞記者が書いた記事にはただの願望をたかも事実であるかのように書いた者が多い師、長くてだらだらとした文章なので、途中で嫌気がさす。

まあ、南北超賤とは全く関わらなくて済みそうな時代がもうすぐ到来する。

日本に高市早苗総理が誕生し、南超賤にイ・ジェミョン大統領が就任すれば、目出度く両国民が待ち望んだ、断交も視野に入る。