文在寅政権下で仕掛けて来た不法行為、非友好的な行為などまとめ。
①旭日旗騒動(2018年9月頃~)
②自称元徴用工判決問題(2018年10月30日、11月29日)
③レーダー照射事件(2018年12月20日)
④天皇陛下(現上皇陛下)侮辱事件(昨年2月頃)
⑤日本による韓国向けの輸出管理適正化措置(昨年7月1日発表)
⑥慰安婦財団解散問題(昨年7月頃)
⑦日韓請求権協定無視(昨年7月19日)
⑧日韓GSOMIA破棄通告(昨年8月22日)
⑨対日WTO提訴(昨年9月11日)
⑩日本人に対するビザ免除措置の停止(今年3月9日以降)
さて、このまで南超賤が取りうるシナリオは三つあった。
① 今までの反日姿勢を全面的に取りやめて、日本との関係を再構築する。しかし、そのためには従来の反日教育の無効化と上記の過ちを訂正し、謝罪をするしかない。また、国際法違反の状態を解消することにもつながるが、南超賤の所謂「国民感情」が納得しない。慰安婦は既に神様になっている。したがって、これは南超賤には絶対に無理なシナリオである。
② 今まで通りに反日を繰り返し、日本との関係をますます希薄化していく。このシナリオは南超賤の国民感情を満足させるので、一番取りやすい方策である。しかし、それでは一切の支援などは日本から受けられないので、徐々にあるいは急激に経済が崩壊していく。既に、南超賤はこの方向に舵を切ったと言える。
③ 徹底的に親中路線をひたすら歩む。これは不可能である。それは、米国との為替スワップ締結を既に実施したからだ。今更、死那に擦り寄ったらそれこそ米国は超賤半島を焦土化して出ていく。
ということで、南超賤は目出度く②を選んでくれた。したがって、関係が一団と希薄化していくことになる。場合によっては、南超賤消滅と共に国交断絶という事態も想定できる。そうなれば、在日超賤人あるいは帰化人の実業家、ジャーナリスト、スポーツ選手などで、南超賤寄の発言を繰り返す人には居心地の悪い空間が形成されていく。なんとも素晴らしいことではないか。
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