新非韓染十原則

https://kotobukibune.at.webry.info/202103/article_2.html

引用ここから

2月23日、韓国銀行は、住宅ローンやクレジットカードでの借金など家計負債が2020年末で前四半期末から44.2兆ウォン(4兆2000億円)増えて、1726.1兆ウォン(約164兆円)になったと発表しました。

その一因として、過熱する不動産や株式の急騰に、借金をしてまで投資をする人も増えていることも指摘されています。

中略

韓国では武漢ウイルスの感染拡大に伴う株価下落後、韓国株を買い支えた人たちが「東学アリ」と呼ばれ、会員制交流サイト上などで賞賛されました。

「東学アリ」とは19世紀末に日本の朝鮮進出に抵抗した東学農民戦争になぞらえ、投資規模が小さな個人投資家をアリに例えた造語です。

「東学アリ」の中心は20～30代の投資初心者で、投資規模は200万～300万ウォン(18万9千～28万3千円)程度と比較的少額にとどまるケースが目立つそうです。

中略

借金してまで株投資をするのもどうかと思いますけれども、貸す方も貸す方です。

もっとも、愛知淑徳大ビジネス学部の真田幸光教授によると、「1997年のアジア通貨危機を機に、韓国の金融機関が企業から個人に若干ウエートを高めた経緯がある。コロナ禍で家計が苦しくなれば金融機関は融資しなくなるが、貸したお金まで返ってこない恐れもあり、金融不安が指摘されている」ということですから、20年以上の前のツケが回ってきたと言えなくもありません。

中略

件のサイトでは、みずほ銀行が韓国向け貸出の残高が多く、貸出全体に対する比率も多いことを指摘。更に銀行以外の業態でも韓国向けに貸出を行っている可能性があるとしながらも、日本との関係が悪化していることに加え、韓国経済自体が変調を来していることから、急激に韓国向けの貸出を回収している可能性があると述べています。

実際、みずほフィナンシャルグループは、2020年12月期に、2019年12月末に約82億8800万ドル(約8702億円)だった韓国への貸し出しが約69億600万ドル(約7251億円)に減少したと公表しています。

前出の真田教授は「韓国に対し、日本の金融機関の融資債権が減っているのは家計負債が多いためだけではない……米ドルの長期金利が上昇しているが、ドル建ての債務が多い韓国にとっては、これまで入っていたドル資金が米長期金利に流れ、ウォン安が起こる可能性が十分にある。そうなれば韓国企業や金融機関が債務不履行を起こす可能性も高まるため、日本の金融機関が融資を控えているのだろう」とコメントしています。

中略

2月28日、みずほ銀行はATMやインターネットバンキングにシステム障害を起こして騒ぎになりましたけれども、「助けない、教えない、関わらない」の非韓三原則はもしかしたら、銀行界にもいえるのかもしれませんね。

引用ここまで

非韓三原則では足りない。

徹底して超賤との関わりを清算しない限り、執拗につきまとわれる。

よって、私は新非韓染十原則を提唱する。

テレビや新聞などのダマスゴミ界隈では超賤用語が多くて、馬鹿じゃないのかと思うが、超賤系帰化人や在日超賤人などは、どうしても祖国のことを擁護したがる傾向が強い。

何しろ、芸能界では在日超賤人が大活躍しているから。

まあ、芸能界やスポーツ界で在日超賤人が活躍してもたいした影響はないし、才能さえあれば超賤人であっても、活躍して金を稼ぐのは良い。

問題は、日本人に悪い影響与えて、馬鹿な考えを「韓染」させようとする、ダマスゴミで暗躍する在日超賤人を含む左翼の連中だ。

超賤大好きの電通も最近では業績が悪化しているし、日本国民を捏造記事とフェイク・ニュースのオンパレードで欺いてきた朝陽新聞なども大凋落である。

そうすると、生粋の日本人もそのような考えに感染されるので、されを防ぐための「非韓染」なのである。

新非韓染十原則

助けない。

関わらない。

教えない。

住まない。

住まわせない。

行かない。

来させない。

マスクをする。

手洗いをする。

うがいをする。