死那の暗い未来

死那狂惨党が威張りまくっている死那は、いよいよ金欠病に陥った。

不動産開発企業の相次ぐデフォルトにより、死那の地方政府の土地使用権販売が先細りしてきたことがその証明の一つである。

さらに、地方公務員のボーナスがなくなり、さらに毎月の給与さえも減給されるようになり、公務員は副業をしてもよいとまで言い出した。

潤沢に金があればそんなことはしない。

なぜなら、狂惨党体制では公務員は同士・仲間として認識されているのに、減給するというのはやはり事態が逼迫していると思われる。

公務員の給与が減らされれば、国有企業の社員の供与も同様に減らされることだろうと予測がつく。

さらには、人民抑圧軍の給与を気前よく上げたので、金欠病が昂進したのだろう。

それに、無駄な空母、ミサイル、新しい兵器の開発などにも金がかかる。

もっと言えば、南シナ海に作った人工島の維持にも金がいる。

一帯一路ではベネズエラをはじめ、多数の国々で回収が難しくなっている。

人民抑圧軍を派遣するために、外国の港を押さえたとして、それで何ができる訳でもない。

相当長期の見通しを立てて、一帯一路構想を練ったのだろうが、あまりにも急に展開したので金欠病になった場合の対策がないのだ。

そして、死那では失業率がかなり悪い。

一説によると、20パーセントは失業者だと言う。

サプライチェーンもこれから再構築されて、死那が外される部門がいくつもあるだろう。

そうすると輸出が減少する。

つまり、明るい見通しは全くない。

それなのに、オオカミのようにあちらこちらに威張り散らして喧嘩をしている。

死那狂惨党は暗闇の中を後退するしかない。

前進など無理な話なのだ。

元来頭の悪い集金Payは、これから死那をどのように引っ張っていくのか。