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引用ここから
安倍晋三元首相銃撃事件の再発防止策について、警察の警備の問題などは勿論あるのだが、それは本来の非常に重大な【根本原因】からは遠くかけ離れた問題だ。
安倍元首相銃撃事件の根本原因は、日本が「創価学会」や「統一教会」や「オウム真理教」のような新興宗教やカルト宗教と呼ばれる事実上の【詐欺教団】【詐欺集団】を野放し状態にしてきたことにある！
「創価学会」や「統一教会」や「オウム真理教」などの全ての朝鮮カルトは、多くの日本人から財産を騙した取ったり、日本人を殺したり、韓国のド田舎に日本人女性を送り込んだりして伸し上がったカルト集団であり、実質【詐欺教団】【詐欺集団】だ！
したがって、安倍元首相銃撃事件の再発防止策として最も重要なことは、まず、日本も欧米と同様に、創価学会や統一教会やオウム真理教のような「新興宗教」や「カルト宗教」などとが実質【詐欺教団】【詐欺集団】ではないかを厳格に監視し、必要に応じて規制することだ！
次に、創価学会や統一教会やオウム真理教のような朝鮮カルトを中心とする事実上の【詐欺集団】を誕生させないためにも、日本も他国と同様に宗教法人に対する非課税をやめ、課税するべきだ！
日本は、宗教法人に税制面で異常な優遇をしているために、創価学会や統一教会やオウム真理教のような【詐欺教団】【詐欺集団】を発生させ易い状態にしている！
だから、日本が、創価学会や統一教会やオウム真理教のような【詐欺集団】に対して、他国と同様に課税し、当局がその活動の実態を常に調査し、組織的な政治活動や営利活動を監視・防止していれば、創価学会や統一教会やオウム真理教のような詐欺行為はでき難くなる！
それによって、創価学会や統一教会やオウム真理教のような【詐欺集団】が、信者から全財産以上（借金させて破産させる）「献金」を取り立てることも無くなり、山上徹也の母親が破産したような悲劇を防止できる。
そのためにも、まずは、日本の最大政党である自民党は、朝鮮カルトの公明党（創価学会）との連立を解消しなければならない！
安倍晋三元首相の場合、極悪詐欺集団である『世界平和統一家庭連合』（旧統一教会）のフロント組織である「天宙平和連合」（UPF）への電報やビデオメッセージが、統一教会や「家庭連合」による信者獲得や献金増額に悪用された。
引用ここまで
国際勝共連合は、統一教会の教祖の文鮮明が1968年1月13日に韓国で、同年4月に日本で創設した。日本の初代会長は「統一協会」の会長でもあった久保木修己。名誉会長は笹川良一、顧問団に小川半次、大坪保雄、辻寛一、千葉三郎、玉置和郎、源田実らがいた。
したがって、日本には昔から反共のためによかれと思って、朝鮮人組織と手を握ってきた歴史があることは否定できない。
しかし、超賤人は日本に仇をなす民族であるから、一日も早く排除すべきであることははいうを待たない。
少しも公明正大ではない、公明党はその証拠に死那にべったりである。これは池田駄作が死那によくしてもらったので死那を裏切りたくないという気持ちがあるのだろうが、そのようなこと自体が公明正大はほど遠い。公明正大なら、死那狂惨党などとは一切交わってはならないのだ。
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