果たして

https://hisayoshi-katsumata-worldview.com/

引用ここから

『日本経済新聞　電子版』（１０月１５日付）は、「虎の子の東南アジアでＥＶ後手、『日本車悲観論』は早計」と題する記事を掲載した。

中略

（２）「日本勢の慎重居士には理由がある。東南アジアは火力発電が主力で、ＥＶが増えても温暖化ガスの排出は減らない。充電設備の本格整備はこれから。高温多湿で電池の劣化も早い。一方、政府側も導入を急ぐ事情がある。ジャカルタやバンコクは大気汚染がひどく、走行中に排ガスが出ないＥＶは魅力だ。新産業創出の要請も大きい。既得権益のない中韓勢はそんな思惑をくみ取り、ＥＶの一点突破で日本車の寡占に風穴を開けようとする。「理論上は時期尚早。けれど我々の見方が甘くはないか、波に乗り遅れたらどうするかと不安だ」。世界販売の3割を東南アジアが占める三菱自の加藤社長は揺れる胸中を吐露する」

現在のＥＶは、リチウムイオン電池で走るが「高温多湿」に弱いという本質的な弱点を抱えている。東南アジアでの普及は無理である。トヨタが現在、開発中の全固体電池は、高温多湿に強く、一度の充電で走行距離は１２００キロ、充電時間は短く発火しにくいという特性を持つ。２７年以降の発売計画だ。こういう特性を説明すれば、全固体電池のＥＶ登場を待ってくれるだろう。

（３）「三菱自がインドネシアで、タイではトヨタ自動車やホンダがＥＶ生産を準備中だが、台数は小規模とみられ、中韓勢との勢いの差は歴然だ。ただし、既存事業の勝者が新事業で後れをとる「イノベーションのジレンマ」に日本車が陥ってしまう、との見方は早計だ。第一にいまのＥＶブームは「上げ底」だ。タイ政府の1台最大６０万円の購入補助は、いつまでも続かない。量産効果が明白なエンジン車と違い、全体の３〜４割を占める電池のコストが高止まりするＥＶでつっかい棒が外れれば、販売は右肩上がりとはいかない」

リチウムイオン電池のＥＶは、中国と米国において普及で一休みしている。米国では、ＨＶ（ハイブリッド車）が人気を得ているのだ。韓国もＥＶからＨＶへという動きである。熱病のようにＥＶを購入したが、その欠点が多くて、さらなる普及を困難にしている。全固体電池が発売さえるまで、ＥＶは「小休止」状態が続くであろう。

（４）「第二に世界の潮流は変化する。ＥＶの先導役だった欧州連合（ＥＵ）は３５年以降のエンジン車販売禁止を撤回し、合成燃料を容認する方針に転換した。環境規制でＥＵを手本にしてきた東南アジアも、その行方を注視しているはずだ。三菱ＵＦＪリサーチ&コンサルティングの松島憲之アドバイザーは、「今後はＥＶ化という非連続のイノベーションと、エンジンや燃料の改良という連続的なイノベーションが、同時進行する局面に入る」とみる」

ＥＶは、環境保護派が信仰的な扱いをしている。ＥＶさえあれば、自然環境破壊が止まると信じ込んでいる。肝心のＥＶ電池について関心を持っている訳でない。ＨＶが、現行ＥＶよりもはるかに二酸化炭素排出量が少ないか。そういう計算を忘れているのだ。理想の「ノーカーボン車」は、水素燃料車である。トヨタが、２０３０年以降に発売する。

（５）「東南アジアで両面作戦に挑む権利を有するのは、日本車だけだ。前者で遅れすぎず、後者では得意のハイブリッド技術で先を行く。どちらに転んでも、長年培ったブランド力や販売・サービス力は武器になる。2つのイノベーションのかじ取りは難しい。楽観は禁物だが、彼我の強みと弱みを見極めつつ、過剰な悲観論に傾く愚は避けたい」

リチウムイオン電池のＥＶ寿命は、２０２７年までだ。全固体電池が登場すれば、これと置き換わる運命である。

引用ここまで

なるほど。

まあ、EVは充電設備もまだ揃っていないし、なかなか難しい問題を抱えている。

なによりも、電池が炎上する可能性が高いことが解決されていない。

全個体電池や水素電池が実用化されれば、大いに発達する可能性がないわけではないが、今の段階では技術開発はできていても、価格的にどこまで対応できるのか見えていない。

如何に技術的に優れていても、価格が突拍子もなく高価であれば意味が無い。

そういう意味で、今しばらくは様子見という態度で臨むしかない。