【日本が韓国にすべき報復措置一覧】
・韓国を国際司法裁判所へ提訴
・韓国をWTOへ提訴
・韓国製品に対する関税の引き上げ
・韓国の輸出入の保証金引き上げ
・韓国の輸出入の支払い信用状発行をやめる
・貿易保険の適用から韓国を外す
・日本国内の韓国資産差し押さえ
・フッ化水素など戦略物質の輸出制限
・サムライ債の発行制限
・スワップと漁業協定の永久凍結
・ビザ免除措置の凍結
・入国審査の厳格化
・長嶺安政駐韓日本大使を帰国させる
・地方空港の韓国との直行便をなくす
日本が南超賤に対して下せる制裁カードは豊富にある。
しかし、いずれのカードも効果がありすぎて使うに使えない。
というのは、米韓同盟と日米同盟はいまだに有効なので、南朝鮮とは参画同盟の酔うなものになってて、日本の同盟国である米国の同盟国を直接攻撃することは難しい問題を含む。
従来いつも米国からの圧力で南超賤に譲歩せざるを得なかった。
米国にしてみれば、日本は米国刃向かってきて負かしてやった相手でしかないが、南超賤はわざわざ米国兵の若い命を犠牲にして勝ち取った領域である。
であるから、南超賤はなんとしても防共の砦として使いたかった。
かつては防共の砦としての価値が南超賤にはあった。
また、日本と南超賤の間で揉め事があると、米国は日本に犠牲を払わせた。
米国にとっては超賤半島の南半分はは若い米兵の地を流して手に入れた地でもあった。
だから、米国はいつも日本に犠牲を強いた。
しかし、朴槿惠の死那傾倒あたりから防共の砦としての価値がなくなり、トランプ大統領の登場で超賤半島など、どうでも良くなった。
さらに、文在寅大統領の誕生で超賤半島には興味がなくなった。
物事には順番があるが、当面の米国の興味は死那との対決だけである。
その次はイランの非核化。北超賤の核はその次である。
そうなると、米軍撤退のシナリオはあり得るし、日本が制裁カードを好きなように使えるのは米軍撤退後になる。
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