いくつかの前提条件を設定しながら、南超賤の未来について考察する。
前提条件
1 現在の文在寅政権は従北が基本である。しかも、反米・反日が底流にある。そして、次の政権もほぼ同様の存在になるだろう。何しろ、北超賤のことを恐れない世代が多数になっているのだ。
2 南超賤としては南北統一が最大の夢である。ただし、北超賤が統一を望んでいるかどうかは分からない。北超賤の金正恩が完全に独裁者として振る舞えるのなら、統一を歓迎するだろう。しかし、自由になれきった南超賤の普通の人間には独裁など嫌だろう。したがって、統一と言っても当面は緩やかな連携といった形になるだろう。金日成が唱えた赤化統一の高麗民主連邦共和国が成立するか否かは別として。
3 文在寅は、北朝鮮の核を超賤民族の核として保有しておきたい。超賤民族の核兵器で仇敵日本を恫喝するのである。
4 南超賤には半導体事業がある。半導体は当然軍事にも必須である。電子制御をしない武器など考えられない。
さて、以上の前提を基にして考えてみる。
1 日米共に、あるいはロシア・死那も、半導体と核を保有する国が誕生することなど許さない。
2 南超賤で半導体産業が栄えるのを米国が許容していたのは、南超賤が米韓同盟を組み、米国に忠実であったからだ。
3 反米思考の文在寅政権を信用していない米国としては、半導体産業がこのまま南超賤で反映することを望まなくなった。
4 したがって、米国は南超賤の半導体産業を抑制する必要がある。しかし、自由と資本主義の原則からも、同盟国の立場からも、米国は南超を罰することが出来ない。
5 日本は南超賤に半導体生産素材を供給している。これを抑制すれば南超賤の半導体産業のブレーキを掛けられる。ただし、あからさまな輸出規制はWTOに引っかかる。しかし、「安全保障上の措置」であれば、問題はない。
6 しかも、韓国は通常兵器に転用可能な品目への規制が不十分であり、輸出管理の担当人員が少ない。要するに貿易管理体制が不十分なのだ。日本は改善を促してきたが、南超賤はこれを改めないどころか、3年以上も当局間の意見交換がない。更には、北超賤やイランに横流しした疑惑も浮上した。そのうえに、40トン近いフッ化水素をが行方不明の状態になっているが、南朝鮮はこれについての説明補を全くしない。横流し疑惑は深まるばかりだ。
7 そのような様々な要因が重なり、日米共に、超賤半島に半導体産業を残しておくのはよくないことだと認識したのだろう。しかも、横流し疑惑もこの措置で大幅に減少させられる。
8 そこで、まずは優遇措置を外すことにした。さらに、国民の意見を聞いて「ホワイト国」指定解除に関して議論をふかめることにした。その結果、パブリック・コメントが3万件も集まり、その9割が賛成した。私もその3万人のひとりだ。
9 つまり、「ホワイト国」指定解除はもう事実上決定した。もちろん、南超賤が管理体制を整えて実行すれば、また元の位置に戻ることもあるだろう。だが、感情的に反日しか考えない馬鹿な民族性が、それを許さない。だから、ずっとそのままこの措置が継続する。
10 そうこうするうちに、南超賤の半導体産業は衰退し、米国にシェアが移る。そうなれば、核兵器は持っていても、半導体がないままで、つまり、電子制御装置が開発できないままで、武器を開発せざるを得なくなる。
11 すると、南超賤の産業は完全に崩壊し、日本の助けもないまま、李氏超賤時代に戻るしかなくなる。
12 南北超賤が統一しても、最貧国動詞が寄り集まった国だから、とてものことではないが、いつまでたっても開発途上国のままである。
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