https://kotobukibune.at.webry.info/201911/article_8.html
引用ここから
確かに、この状況化で韓国に阿る理由は全くありませんし、日韓議員の存在意義を疑われても仕方ないと思います。ただ、筆者は、もしかしたらこれは、安倍総理の戦略かもしれないとも見ています。
それは「釣り野伏せ」です。
「釣り野伏せ」とは戦国時代の島津義久が考案したとされる包囲殲滅戦法です。
まず、兵を3等分し、2部隊を伏兵として左右に忍ばせ、残った1部隊を囮として、敵の前方に配置します。囮は敵軍を挑発し、伏兵を忍ばせている場所までおびき寄せ、敵が3部隊の中心に来たら囮は反転し、伏兵と共に包囲殲滅するという戦法です。
島津家はこの「釣り野伏せ」を積極的に採用し、耳川の戦い、沖田畷の戦い、戸次川の戦いなどの重要な合戦に勝利。慶長の役では、泗川の戦いにおいて、数倍とも数十倍ともいう明・朝鮮の大連合軍を島津軍は撃破しています。
これを今の日韓関係を巡る安倍政権の対応を兵法でみると、GSOMIA延長を求めるアメリカと日本の世論を伏兵として、配置している中に日韓議連や親韓議員そして親韓マスコミを囮として、文政権を釣り出しているように見えるのですね。
日本の世論とアメリカが韓国に冷たい視線を浴びせる中、日韓議連などが基金設立案といった甘い餌に、文政権の面々が喜び勇んで食いついて、どんどん奥へ奥へと釣りだされています。
これは同時に韓国が冷静にさせることなく、時間を稼ぐことにもなりますから、結果、GSOMIAはそのまま破棄になる可能性が高まります。
つまり、韓国は、日韓議連の御蔭で、自らの行いを振り返って反省することもなく、"思いのまま振舞い、突っ走っている"のですね。それを伏兵として潜んでいる日本の世論とアメリカが横からじっと見ている。今はそんな戦況に見えて仕方ありません。
囮役の日韓議連によって勝手気ままに振舞う韓国の"ありのままの姿"が満天下に晒され、日本の世論はどんどんと韓国はおかしい。関わってはいけない存在だという認識が広がっています。これはアメリカも同様です。
そして気づいた時には、韓国は日本の世論とアメリカを完全に敵に回している。あるいは包囲される韓国軍の中には、反日マスコミや親韓議員も入っているかもしれません。
既に世論調査では、韓国に譲歩するくらいなら関係改善は急がなくて良いという意見が7割にも達しています。
8.鬼島津になる安倍総理
では、伏兵が一気に攻め掛かる反転攻勢は何時になるのか、というとそれはおそらく次の衆院選挙でしょうね。あるいはアメリカはGSOMIA破棄後に何か仕掛けてくるかもしれませんけども。
その時には、親韓議員は落選という形で討ち死にし、親韓マスコミも影響力を失う。そんな世論の中では、今囮役をしている日韓議連の議員とて、いざ選挙では掌を返して、韓国に厳しい顔を見せて生き残ろうとするでしょう。結果、今の文政権、あるいは韓国は見事に包囲殲滅されることになります。
つまり、安倍総理はそういう戦略を描いた上で、今は日韓議連に好き勝手させているのではないのか。たとえ、日韓議連がどう韓国に甘い顔をしたとしても、安倍政権である限りは、韓国に譲歩することはないでしょうからね。
逆にいえば、安倍政権の今だからこそ、韓国に好き勝手に振舞わせてどんどん日本の世論を離韓に向かわせることが出来ると思うのですね。
これは、安倍政権後の政権が安倍総理のように対応できるとは限らないというリスクを考えると、非常に重要なポイントになってくるように思いますね。
果たして日韓議連の面々は自分達が釣り野伏の囮になっているとは知らないかもしれません。けれども、日韓議連の面々が、今現在囮役になっていることは、彼ら自身の立ち位置と振舞いを考え直す意味でも、今後の日本を考える意味でも、非常に重要なのではないかと思います。
安倍総理を待ち伏せして、歓談を行ったと喜んでいる文在寅大統領。しかし今、自分の政権あるいは韓国が丸ごと待ち伏せされている。
安倍総理は結果的に"鬼島津"となって、文政権に引導を渡すことになるかもしれませんね。
引用ここまで
安倍内閣は完全に腹を固めた。それは、南超賤とは関わらないという覚悟だ。しかし、日本の中には親韓派議員や親韓派勢力が沢山いる。
日韓議連は元々米国の肝煎りでできた超党派勢力である。しかし、今ではただの媚韓議員だらけという感じの組織に成り下がった。
利権とハニトラにすら娶られ、パチンコ屋からの献金に完全に縛られた議員と、狂惨主義が好きな左翼と、祖国が忘れられない帰化人議員、見たい物しか見ない馬鹿な連中の集まりだ。
今は、南超賤自身が国際法を遵守するしか南超賤を守る方法がないのに、国際法を破ったままで南超賤を助けてやれなどという馬鹿な議論をする日本の議員は不要である。
さて、南超賤は超ポピュリズムによって支配されているので、国際法を遵守すれば支持率はたちまちに下落する。
いかにそれが政治家として正しい選択であっても、国民がそれを許さない。
反日無罪という形で、虚偽と捏造による誤った歴史教育をしてきたから、慰安婦問題にせよ、超賤半島出身労働者問題にせよ、もはや国民にあれは嘘だった。日本が正しいなどとは言えないのである。
だから、文在寅は突っ走るしかない。
いや、文在寅以外の大統領でも同様である。
そのような日本国内の親韓、媚韓勢力を一掃するために仕掛けた静かな闘いであれば、今後はそのような勢力は勢いを失う。
テレビや新聞などのメディアも同様に力を失うことになる。
良い時代になったものだ。
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