習隠蔽、ではなかった、習近平が率いる死那狂惨党は、尋常ではない隠蔽体質である。
鉄道事故があれば、全てをなかったことにして土に埋めてしまう。
人権弾圧をしても、教育機関があるだけだと言い張る。
その隠蔽体質によって、今度は死那狂惨党が危機を招いた。言うまでもなく、あの武漢コロナウイルスの世界的拡散によるパンデミック危機である。
発生時点から正直に報告していれば、ここまで事態が悪化することはなかっただろう。
だが、欧米諸国もあれはアジア人の病気であり、我々白人には罹患しにくいと高を括っていた節がある。
まあ、それは良い。
ここまで来たら、死那狂惨党が代償を払わねばならない。
死那に対する賠償請求が世界中から相次いでいるが、あの傲慢で強欲な死那が素直に支払うわけがない。
この考察の出発点は、諸悪の根源である死那が賠償金支払いを拒否した場合というところから始めたい。
シナリオ
1 死那の在米資産を、個人分も含めて全部凍結する。
2 死那が保有する米国債を無効化する。
3 5G構築網からファーウェイを完全に締め出す。
4 一切の死那製商品の輸入を禁止にする。
5 自由主義陣営連合(自由に価値観を置く国々のこと。日本も含まれる。資本主義ではなくても、例えばベトナムなども含まれる。シンガポールは微妙だな。)が巨大なブロック経済網を成立させ、そこには死那は加われなくする。つまり、死那を世界のサプライ・チェーンから完全に外す。
6 死那が自分で鎖国を選ぶ。
7 自由主義陣営連合が団結して、死那と戦争を開始する。
8 自由主義陣営連合が団結して、一帯一路で借金を背負った国々への債権を放棄させる。それで、一旦発展途上国を救う。自由主義陣営連合と発展途上国の間での話はその後で行う。
そのほかにも様々なシナリオが考えられるだろうが、死那が謝罪と賠償金支払いに応ずるというシナリオだけは、絶対に成立しない。それは、断言しておく。
さて、このいくつかシナリオの中で可能性が高いのは、1・3・5であろう。
7のシナリオも実現しそうにない。死那にしても、自由主義陣営にしても、経済がこれだけ悪化した後で戦争を起こすというシナリオは考えられない。戦争には莫大な金が掛かるからだ。
また、2の米国債の無効化は、最悪の場合にはあり得るが、米国としても米国債への信頼を損なう行為になるので、できる限り回避するだろう。
では、6の死那が自ら鎖国を選ぶというシナリオはありえるのだろうか。鎖国をすれば金が入ってこない。金が入ってこなければ、以上に肥大した国有企業を維持することができない。何しろ、鉄鋼業だけ見ても、世界の需要を上回る生産能力を備えているのだ。輸出できずに内需だけでは捌けない。国有企業を統合し、設備廃棄や人員整理をすることも不可能だろう。死那狂惨党の利権構造と国有企業には密接な関係があるからだ。
ただ、死那が望まななくても、自由主義陣営としてはもう死那とは取引しないとなれば、鎖国と同じことになる。
また、アフリカ諸国とは最近関係が悪化している。ラオスやカンボジア、中央アジア諸国、パキスタン等という発展途上国も、金の切れ目が縁の切れ目というところだう。つまりは、必ず孤立する。
いずれにしても、死那が世界のサプライ・チェーンから外されることは間違いない。世界の国々は、一国に多くを依存するのは危険だと明確に理解したからだ。マスクや医療関係器具の入手困難が、今回の事態で明らかになった。ただし、死那の代わりにいくつかの国々に生産拠点を設けることになるのか、それともそれぞれの国が自国での生産を目指すことになるのかは、まだ分からない。特に自由主義陣営では人件費が高いので海外に生産拠点を設けたといういきさつがあるので、本当に不透明だ。
以上のように考えると、死那はもう完全に追い詰められたとしか言いようがない。死那に巻き返しの手立てはない。欧州諸国は、従来死那が巨額の取引をしてくれるので、無闇な批判は控えていた。しかし、こうなっては死那を批判する以外の選択肢はなくなった。
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